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福祉用具専門相談員

介護の現場や介護用品扱いには必要です

要介護者の介護を行っていくためには必ず介護用品が必要になります。
小さな介護用品から大がかりなものまで、たくさんのものがありますが、こうした介護用品を購入する施設ばかりではなく、必要に応じてレンタルをしていくといった施設などもあるでしょう。

ご家族が必要とする介護用品を販売したりレンタルしたりするのはもちろんですが、この他にも介護施設等で介護用品を購入する際に販売する専門員として福祉用具専門相談員が必要です。
基本的に福祉用具専門相談員は介護用品のレンタル事業などを行っている会社でそれぞれの事業所に2名ずつ配置することが決まっており、この資格を所持していなければレンタル業者で働くことはできません。

しかし、この資格はこれまで介護に携わるような資格そして、医療に携わる資格等を持っている人であれば例外申請を行うことにより取得することができる特徴を持っています。
社会福祉士やに保健師、介護福祉士、看護師、准看護師、作業療法士、理学療法士、訪問介護員2級などの場合には代替申請を行い、福祉用具専門相談員の資格を取得した上でレンタル料金などを扱うことが可能になっています。

資格取得には講習を受ける必要がある。

福祉用具専門相談員になるためには専門の講習を受ける必要があり、50時間と決められた講習を受けた上で資格の認定を行います。
様々な場所で講習が行われているため取得を目指しているのであれば、最も近い場所での講習を受けると良いでしょう。
講習で受ける内容は、老人保健福祉に関する基礎知識と基礎、また福祉用具に関する知識、関連領域に関する基礎知識、福祉用具の活用に関する実習となっています。

特に最後の実習を兼ねての講習となりますので、介護に必要な道具の扱い方をしっかりと覚えておかなくてはなりません。
要介護者がどのような介護用品を必要とするのか、またご家族やその他スタッフがどのように扱うかといった部分まで指導を行っていく立場となりますので、次々に販売される福祉用具についても扱い方をしっかり覚えておかなくてはならないでしょう。

福祉用具専門相談員は介護福祉士の資格と同時に取得しておくと、様々な場所での仕事そのものが広がり、レンタル品を扱う以外にも介護福祉士として働いていく中で介護用品の扱いも熟知しているため、要介護者や要介護者のご家族に大きな安心感を与えることができるでしょう。
近年では福祉用具専門相談員の実力テストなどを行っている会社もあり、用具の使用方法だけではなく、介護における高齢者の心理や介護をする際の大切なマナーなどについても指導を行うことが増えてきました。

またこの資格はレンタルだけではなく、介護用品を販売するショップなどでも必要になる資格ですので、介護に携わる仕事をしていくのであれば早い段階で取得しておくべき資格といえるでしょう。